日本語の原文が翻訳の質を左右する?!

より高品質な翻訳を実現するための注意点

2025年4月からの東証プライム市場上場企業に対する英文開示義務化に伴い、企業にとって日本語文書の英語翻訳はますます重要になっています。実は、翻訳を依頼するにあたり、日本語文書自体にひと工夫することで、より高品質な英訳を実現することができます。

今回は、翻訳会社に依頼する日本語文書を作成するにあたり、質の高い翻訳につながるポイントをご紹介します。

1. 読みやすい日本語

一般的な日本人にとって読みやすい日本語は、翻訳者にとっても翻訳しやすい日本語です。読みやすい原文は、翻訳者が原文の解釈に費やす時間を短縮し、読者を意識した質の高い翻訳を生み出すために時間をかけることができます。

  • 短い文を使う: 長い文は読みづらいため、適度に短く区切ることをお勧めします。
  • 専門用語は避けるか定義する: 専門用語や難しい表現は避け、誰にでもわかる表現とすることをお勧めします。専門用語が必要な場合は、定義を掲載するとよいでしょう。
  • 繰り返しを避ける:繰り返しが多い日本語は、読みにくいだけでなく、翻訳を依頼する際のコストがかさんでしまいます。何を伝えたいかを明確にした、繰り返しのない文書は、読みやすさの向上とコスト削減の両方につながります。

2. 文化的配慮をした表現

翻訳者は、翻訳後の表現がその文化圏にとって適切かを常に判断しています。必要に応じて意訳を行いますが、よりスムーズな翻訳プロセスのためには、次のことに注意してください。

  • 日本独自の表現や慣用句を避ける:翻訳対象となる言語圏の文化や習慣に馴染みのない日本独自の表現や慣用句を避けることで、翻訳がスムーズに進み、誤解が生まれない表現につながります。
  • 文化的に中立な表現を使用する:翻訳対象となる言語圏の文化や価値観を尊重し、文化的に不適切とされる表現は避けましょう。

3. コミュニケーションとコラボレーション

  • 背景情報を提供する:翻訳会社に対して、資料の内容や作成目的、ターゲットとなる海外読者などの背景情報を提供することで、より希望に沿った翻訳が実現します。
  • フォーマットに適した表現:プレゼンテーション用のパワーポイントに余白がなく、読めないほど大量の文章や図表などを詰め込んでいませんか?そのようなパワーポイントを作成すると、英文になった時に、フォーマットに合わない文書になってしまいます。フォーマットに問題がないか、翻訳会社に相談してみるとよいでしょう。
  • 指定の訳語を掲載した用語リストを提供する:指定の訳語がある場合は、翻訳会社に用語リストを提供することで、訳文を確認する際の手間が省け、翻訳プロセスがスムーズになります。
  • どこまで原文に忠実な訳が良いのかを考える:原文に忠実に訳することにこだわりすぎると、翻訳言語圏の読者の誤解を招いたり、不快感を与えたりする可能性があります。読者が受ける印象を同じにしたいのか、単語と単語の意味を同じにしたいのかは、同じ翻訳でも全く違うプロセスになります。

まとめ

これらのポイントを参考に、日本語文書や翻訳依頼を工夫してみてください。より高品質な英訳を実現し、グローバルな情報発信を成功させるお力になれれば幸いです。

2024年、一歩先を行くIRコミュニケーション

基本に立ち返りつつ、テクノロジーを活用

競争が激しく情報過多の現代において、投資家の関心を引きつけ、信頼を築くのは容易ではありません。あふれるノイズの中でも自社のメッセージを届けるためには、基本に立ち返りながらも、最新のトレンドを意識する必要があります。2024年に、一歩先を行く投資家向けコミュニケーション戦略を構築するためのポイントをご紹介します。

明瞭で簡潔なメッセージ

投資家は情報を理解するのに時間がかかることを嫌います。簡潔でインパクトがあるメッージを意識しましょう。バリュー・プロポジション、成長ドライバー、強みなどをわかりやすく表現します。

マルチチャネルでの情報発信

多様化が進む現在、投資家や消費者が使うプラットフォームも多様になっています。情報ハブとしてのウェブサイト、また、動画、ソーシャルメディア、既存のメディアなど、複数のチャネルでそれぞれのチャネルの特徴を活用したコミュニケーションが求められています。

一貫性と透明性

情報の一貫性と透明性は、投資家との信頼を築く上で必要不可欠です。目標やパフォーマンスのベンチマークを明確にし、定期的に進捗状況を報告することが重要です。

また、チャネルやオーディエンスによって情報発信のトーンを調整するなかで、複数のチャネル間において情報のゆらぎがないようにすることも忘れないでください。

テクノロジーの活用

AIを活用したパーソナライゼーションが注目されています。過去のデータ分析を通して、投資家が何に関心を持っているかを把握し、それに応じてコミュニケーションを調整することができます。

例えば、おすすめのコンテンツを配信したり、投資家の質問に自動的に回答したりと、投資家一人ひとりに合わせたコミュニケーションが実現します。

また、投資家からの基本的な問い合わせに自動的に対応できるため、より複雑なやりとりにリソースを割くことができ、投資家とのより深い関係構築に注力することができます。

パーソナル・タッチ

デジタルツールは有用ですが、人間関係の構築も大きなカギとなります。直接顔をあわせるミーティング、カンファレンス、ロードショーは、直接対話を促進し、自社のストーリーを共有しながらも投資家のニーズを理解する上で、依然として貴重です。

これらの要素を組み合わせ、さらに情報過多になることが予想される2024年においても投資家との信頼関係を築き、メッセージが伝わるIRコミュニケーションを実現していきましょう。