持続可能性やCSRへの注目がさらに上昇
ここ数年、大企業の持続可能性への取り組みが注目されていますが、2019年には、持続可能性報告書やCSR報告書を発行したフォーチュン200社が90％近くになりました。前年の70％から大きく増加しており、持続可能性への注目がますます高まっています。
報告書の中で特によく使われている、気候変動対策の国際的なフレームワークはGRI （Global Reporting Initiative）とSDG（持続可能な開発目標）でした。
統合レポートを発行する企業数も増加
アニュアルレポートと持続可能性報告書を統合させた形式で、財務面での業績に加えて非財務情報（健康、安全、環境、コミュニティ）を提供する形式が統合レポートです。統合レポートを発行した企業の全体数は少ないものの、前年に比べると2倍になっています。フォーマットやプラットフォームに関しては各社が試行錯誤を重ねており、この試行錯誤の状況は今後数年続くと考えられています。
デジタルアニュアルレポートの傾向は？
アニュアルレポート専用のウェブサイトやマイクロサイトが注目されています。モバイルデバイスとの相性が良く、企業側が閲覧者の情報を取得できることが大きな魅力です。検索機能や、参照サイトへのリンク、エクセルでのダウンロードなど、投資家向けのツールも充実させることができます。
もうひとつ注目されているスタイルがインタラクティブPDFです。マイクロサイトよりも低予算で作ることができながらも、メニューからコンテンツにジャンプしたり、参照資料のリンクや動画などを埋め込むことが可能です。
